従来、鋼矢板やH鋼などの土留部材は、周辺に構造物や埋設物がある場合、引抜き回収せずに残置が検討される。これは、引抜き時に発生する空隙が原因の地盤変位が、周辺の構造物などに悪影響を及ぼす可能性が明確であると判断されているためである。土留部材引抜同時充填工法は、引抜前に充填管を部材に沿わせて建込み引抜きと同時に発生する空隙に充填剤を同時連続充填するため、引抜き回収の悪影響を高度に抑制して、安全に土留部材を回収できる工法です。

技術概要
1.技術開発の背景及び契機
仮設材にて土留めを行う場合、近接した民家や埋設物などに対する土留め杭(鋼矢板やH工杭など)引抜時の影響低減の決め手になる方法は無く、多くの現場で鋼矢板の残置がやむなく行われてきた。
残置自体に問題がある堤防工事においては特に有効な解決策が望まれていた。
2.技術の内容
土留部材引抜同時充填注入工法(図①充填材が引抜き跡に入っていくイメージを参照）では、土留部材の引抜きによって発生する空隙に対して、予め設置しておいた充填管より専用充填材を同時充填することによって、引抜き後の地盤変位を抑制し、周辺構造物や埋設物への影響を極小に抑え、土留材の回収を可能にした。水中での施工も可能である。
残置の必要がなくなりコスト縮減となり、環境性、地中障害物の将来計画の阻害要因の払拭が図れる工法である。
3.技術の適用範囲
住宅密集地での鋼矢板土留めが必要な上下水道工事、河川堤防の堤体に仮設構台や土留めが必要な橋台などを構築する道路工事、河川やため池堤防の堤体に二重締切土留めが必要な樋門工事などでのニーズが特に多い。また、交通量が多い幹線道路供用線において橋脚工事や水路工事などで土留めが必要な場合も、供用道路の安全性の確保、供用道路下の重要な埋設物への影響防止が必要であり、本工法の適用が有効となる。
このように近接施工や堤防工事全般においての土留め工事、仮設桟橋工事において、広く適用される。
4.技術の効果
宮崎大学による効果の検証おいては、鋼矢板を引抜いた跡に、充填材があたかも鋼矢板があるかの如く確実に充填されていた。(写真①　宮崎大学との充填効果の検証を参照)
鋼矢板を引抜くと同時に充填していくため、鋼矢板残置に近い形となるため、周辺地盤の変位抑制効果は確実であることが検証できた。実際の現場における計測結果からも、これを裏付ける結果が多数報告されている。
5.技術の社会的意義及び発展性
残置の必要がなくなりコスト縮減となり、鋼矢板を回収することが出来るため鋼矢板のリユースによる環境負荷の低減、残置していた場合に地中障害物による将来計画の阻害要因の払拭が図れる。
発展性としては国際展開、既成杭引抜時の対策への技術移転、土壌汚染対策工事の土留め材引抜時の影響防止と汚染物質の遮断壁の分野（図-②汚染土壌対策に使った鋼矢板引抜時への活用）が期待される。

準備工
引抜機の掴み代確保とボーリングマシン据付のため、土留部材天端-500ｍｍ盤下げ整地。
充填管設置工
ボーリングマシンを使用し充填管を土留部材に沿わせ所定の深度まで削孔建込させる。
同時充填工
充填速度に合わせた引抜きをしながら空隙充填を行う。

積算については「土留部材引抜同時充填工法技術・標準積算基準平成28年度版」で対応。

Ⅲ型　10.0ｍ　200枚の直接工事費
従来型　約28,942千円　
新技術　約10,509千円

自然条件
大雨、強風、雷、雪等でクレーン作業に支障をきたすような場合には作業を中止するなどの適切な措置が必要。
現場条件
建込、充填設備設置として15～20ｍ2(車載プラント可)の面積が必要。